このような状況の下、当社グループは当連結会計年度よりスタートした中期経営計画(平成27年3月期~平成29年3月期)において、「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として深化・追求する」というビジョンのもと、①更なる事業拡大を実現する基盤の構築、②グローバル市場におけるトップブランドの確立、③素形材成形の新技術追求、という3つの重要指針を掲げ、事業基盤の強化と収益拡大に取り組んでおります。当連結会計年度においては、研究開発や海外生産体制の強化に努めるとともに、販売面ではグループ各社がグローバルに連携し、顧客層の拡大に傾注してまいりました。
これらの取り組みの結果、当連結会計年度の売上高は、欧州やアジアでの売上が落ち込むなか、米州や国内での売上を順調に伸ばし、全体では過去最高の76,897百万円(前連結会計年度比10.5%増)となり、営業利益は増収効果及び原価率改善等により過去最高の7,863百万円(同24.4%増)となりました。経常利益は、営業外収益として為替差益を298百万円計上したこと等により8,208百万円(同22.2%増)となり、当期純利益は税務上の繰越欠損金の解消により税負担は増えましたが、増益効果により過去最高の6,205百万円(同21.0%増)となりました。なお、受注高は、大口案件のずれ込み等の影響により、全体では70,256百万円(同8.4%減)となり、受注残高は51,934百万円(同11.3%減)となりました。
なお、当連結会計年度より「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号平成27年3月26日)を適用しており、前連結会計年度比較についてはこれを遡及適用した前年度の数値を用いております(以下同じ)。
2015/06/25 14:29