固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 305億1100万
- 2016年3月31日 +3.91%
- 317億500万
個別
- 2015年3月31日
- 259億1000万
- 2016年3月31日 +7.23%
- 277億8400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載しておりません。2016/06/28 13:47
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合
は、当該残価保証額)とする定額法2016/06/28 13:47 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/28 13:47前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 0 百万円 2 百万円 その他 - 0 計 0 3 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2016/06/28 13:47前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)機械装置及び運搬具 1 百万円 10 百万円 土地 2 - その他 - 0 計 4 10 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/06/28 13:47前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)建物及び構築物 64 百万円 1 百万円 機械装置及び運搬具 22 34 その他 4 1 計 91 37 - #6 圧縮未決算特別勘定に関する注記
- ※3 圧縮未決算特別勘定2016/06/28 13:47
今後、取得を予定している固定資産に対する圧縮見込相当額について計上しております。
- #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2016/06/28 13:47
- #8 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※1 固定資産の取得価額から直接控除した国庫補助金・保険金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2016/06/28 13:47
- #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/28 13:47
(単位:百万円) - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
当社の建物及び構築物、機械装置及び運搬具は当社が相当と認めた耐用年数を使用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社はソフトウェア(自社利用)については社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2016/06/28 13:47