このような状況のもと、当社グループは平成26年連結会計年度より開始した中期経営計画において、「環境・省エネをモノづくりから支えるグローバル先進企業として深化・追求する」というビジョンのもと、①更なる事業拡大を実現する基盤の構築、②グローバル市場におけるトップブランドの確立、③素形材成形の新技術追求、という3つの重要指針を掲げ、事業基盤の強化と収益拡大に取り組んでまいりました。当連結会計年度につきましては、人財強化や生産能力向上等、事業基盤強化に努めるとともに、販売・サービスの面ではグループ各社がグローバルに連携し、受注獲得に傾注してまいりました。
当連結会計年度の受注高については、大口案件の剥落等により前連結会計年度比17.0%減の62,655百万円となりました。受注残高は前連結会計年度比9.4%減の46,986百万円となりました。売上高は、円高による海外売上高の円貨換算額の目減りと、日本とアジアにおける自動車関連向けプレス機械の売上減少が響き、前連結会計年度比10.6%減の67,547百万円となりました。利益面では、減収と円高の影響で営業利益が6,617百万円(前連結会計年度比17.7%減)となり、経常利益は6,775百万円(同19.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,985百万円(同13.8%減)となりました。
セグメントの業績は以下のとおりであります。
2017/06/19 13:43
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