建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	2～50年
機械及び装置	2～9年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法

2018/06/27 14:08

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※6 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	0	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2018/06/27 14:08

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	2	百万円	53	百万円
機械装置及び運搬具	2		18

2018/06/27 14:08

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)		当連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)
建物及び構築物	21	百万円	12	百万円
機械装置及び運搬具	4		9

※8 積立保険変更益
当連結会計年度における積立保険変更益608百万円は、養老保険の契約変更に伴い発生したものであります。

2018/06/27 14:08

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 固定資産の取得価額から直接控除した国庫補助金・保険金等による圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年3月31日)		当連結会計年度(2018年3月31日)
建物及び構築物	943	百万円	943	百万円
機械装置及び運搬具	889		893

2018/06/27 14:08

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社のソフトウエア(自社利用)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(リース契約上に残価保証の取り決めがある場合は、当該残価保証額)とする定額法によっております。2018/06/27 14:08