#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 4年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウエア 5年
施設利用権 15年
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 14:36
#2 設備投資等の概要: なお、有形固定資産の投資の他、無形固定資産の投資も含めて記載しております。
合板機械事業においては、建物・建物附属設備の改築及び空調設備の増設等36百万円、機械装置の購入17百万円、工具器具備品の購入2百万円、生産管理システムの更新13百万円を実施いたしました。木工機械事業においては、空調設備の増設20百万円、機械装置の購入13百万円、工具器具備品の購入1百万円、生産管理システムの更新4百万円を実施いたしました。住宅建材事業においては、建物・建物附属設備の改築0百万円、機械装置の購入0百万円の設備投資を実施いたしました。
2019/06/27 14:36
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2019/06/27 14:36
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/27 14:36
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウエア 5年
施設利用権 15年
ハリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 14:36