賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2220万
- 2009年3月31日 +19.99%
- 1億4662万
- 2010年3月31日 -4.83%
- 1億3955万
- 2011年3月31日 +6.84%
- 1億4909万
- 2012年3月31日 -9.66%
- 1億3470万
- 2013年3月31日 +3.3%
- 1億3914万
- 2014年3月31日 +11%
- 1億5445万
- 2015年3月31日 -34.96%
- 1億46万
個別
- 2008年3月31日
- 4073万
- 2009年3月31日 +31.72%
- 5365万
- 2010年3月31日 -10.15%
- 4821万
- 2011年3月31日 +14.96%
- 5542万
- 2012年3月31日 -11.9%
- 4882万
- 2013年3月31日 +2.42%
- 5001万
- 2014年3月31日 +12.19%
- 5610万
- 2015年3月31日 -43.4%
- 3175万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費の内訳の主なものは、次のとおりであります。2015/06/30 9:16
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 給料手当 452,265 千円 451,723 千円 賞与引当金繰入額 44,825 22,281 退職給付費用 32,809 46,466 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員賞与の支給に備えて、支給見込額に基づき計上しております。2015/06/30 9:16 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2015/06/30 9:16
区分 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 91,423 13,166 60,599 43,990 賞与引当金 56,106 31,755 56,106 31,755 完成工事補償引当金 154,115 20,500 154,115 20,500 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法仕掛品 …評価基準は個別法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法) 原材料 …評価基準は移動平均法による原価法(収益の低下による簿価切下げの方法)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2015/06/30 9:16建物及び構築物 10年~35年 機械装置及び運搬具 5年~13年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
3 固定資産の減価償却の方法仕掛品 …評価基準は個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) 原材料 …評価基準は移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2015/06/30 9:16建物及び構築物 10年~35年 機械及び装置 5年~13年