アネスト岩田(6381)の賞与引当金繰入額の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億3948万
- 2009年3月31日 -25.39%
- 2億5327万
- 2010年3月31日 +16.69%
- 2億9554万
- 2011年3月31日 +10.36%
- 3億2615万
- 2012年3月31日 -7.4%
- 3億201万
- 2013年3月31日 -7.41%
- 2億7964万
- 2013年9月30日 +7.81%
- 3億149万
- 2014年3月31日 +2%
- 3億752万
- 2014年9月30日 -0.25%
- 3億675万
- 2015年3月31日 -3.56%
- 2億9584万
- 2015年9月30日 +9.45%
- 3億2380万
- 2016年3月31日 -7.89%
- 2億9827万
- 2016年9月30日 +4.8%
- 3億1257万
- 2017年3月31日 +2.96%
- 3億2181万
- 2017年9月30日 +0.4%
- 3億2310万
- 2018年3月31日 +3.14%
- 3億3326万
- 2018年9月30日 +9.24%
- 3億6406万
- 2019年3月31日 +5.99%
- 3億8589万
- 2019年9月30日 +3.51%
- 3億9943万
- 2020年3月31日 +5.06%
- 4億1964万
- 2020年9月30日 -10.26%
- 3億7658万
- 2021年3月31日 +16.17%
- 4億3748万
- 2021年9月30日 -6.23%
- 4億1025万
- 2022年3月31日 +9.31%
- 4億4846万
- 2022年9月30日 -0.41%
- 4億4663万
- 2023年3月31日 +21.58%
- 5億4300万
- 2023年9月30日 -14.92%
- 4億6200万
- 2024年3月31日 +25.32%
- 5億7900万
- 2024年9月30日 -17.27%
- 4億7900万
- 2025年3月31日 +37.58%
- 6億5900万
- 2025年9月30日 -19.73%
- 5億2900万
- 2026年3月31日 +31%
- 6億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 2億8467万
- 2009年3月31日 -25.9%
- 2億1093万
- 2010年3月31日 +16.26%
- 2億4523万
- 2011年3月31日 +9.98%
- 2億6971万
- 2012年3月31日 -11.84%
- 2億3778万
- 2013年3月31日 -9.2%
- 2億1590万
- 2014年3月31日 +5.48%
- 2億2773万
- 2015年3月31日 -0.55%
- 2億2648万
- 2016年3月31日 -15.73%
- 1億9085万
- 2017年3月31日 +11.23%
- 2億1229万
- 2018年3月31日 -0.16%
- 2億1194万
- 2019年3月31日 -0.36%
- 2億1117万
- 2020年3月31日 +10.35%
- 2億3303万
- 2021年3月31日 +48.04%
- 3億4498万
- 2022年3月31日 +0.58%
- 3億4698万
- 2023年3月31日 +3.35%
- 3億5861万
- 2024年3月31日 -1.56%
- 3億5300万
- 2025年3月31日 ±0%
- 3億5300万
- 2026年3月31日 +11.61%
- 3億9400万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主なもの2026/06/19 13:46
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料及び手当 2,057 百万円 2,263 百万円 賞与引当金繰入額 353 百万円 394 百万円 役員賞与引当金繰入額 76 百万円 82 百万円 役員株式給付引当金繰入額 76 百万円 46 百万円 - #2 役員報酬(連結)
- 3.2016年6月28日開催の第70期定時株主総会による監査等委員である取締役の報酬限度額は60百万円以内と決議いただいております。なお、当該決議時の取締役(監査等委員)は4名(うち社外取締役は3名)です。2026/06/19 13:46
4.業績連動賞与は、当期の役員賞与引当金繰入額であります。
5.業績連動型株式報酬制度については、2019年6月25日開催の第73期定時株主総会において、取締役(社外取締役及び非業務執行取締役を除く)に将来給付する株式の取得資金として、当社が信託に拠出する資金は3事業年度で130百万円を上限とすること、給付対象となる当社株式数は1事業年度当たり44,000株を上限とすることが決議されています。なお、当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金額の給付を受ける時期は、原則として取締役退任時となります。なお、当該決議時の対象となる取締役(監査等委員を除く)は3名です。