アネスト岩田(6381)の役員賞与引当金繰入額の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4070万
- 2009年3月31日 -37.35%
- 2550万
- 2010年3月31日 -35.88%
- 1635万
- 2011年3月31日 +117.61%
- 3558万
- 2012年3月31日 -0.24%
- 3549万
- 2013年3月31日 +19.53%
- 4242万
- 2013年9月30日 -22.11%
- 3304万
- 2014年3月31日 +104.41%
- 6755万
- 2014年9月30日 -45.74%
- 3665万
- 2015年3月31日 +95.06%
- 7149万
- 2015年9月30日 -45.1%
- 3925万
- 2016年3月31日 +92.98%
- 7574万
- 2016年9月30日 -54.82%
- 3421万
- 2017年3月31日 +126.45%
- 7749万
- 2017年9月30日 -46.46%
- 4148万
- 2018年3月31日 +102.22%
- 8389万
- 2018年9月30日 -42.44%
- 4828万
- 2019年3月31日 +90.02%
- 9175万
- 2019年9月30日 -47.93%
- 4778万
- 2020年3月31日 +140.36%
- 1億1485万
- 2020年9月30日 -74.06%
- 2978万
- 2021年3月31日 +173.08%
- 8134万
- 2021年9月30日 -59.92%
- 3260万
- 2022年3月31日 +146.27%
- 8029万
- 2022年9月30日 -53.2%
- 3758万
- 2023年3月31日 +122.37%
- 8357万
- 2023年9月30日 -46.15%
- 4500万
- 2024年3月31日 +120%
- 9900万
- 2024年9月30日 -58.59%
- 4100万
- 2025年3月31日 +85.37%
- 7600万
- 2025年9月30日 -60.53%
- 3000万
- 2026年3月31日 +173.33%
- 8200万
個別
- 2008年3月31日
- 4070万
- 2009年3月31日 -37.35%
- 2550万
- 2010年3月31日 -35.88%
- 1635万
- 2011年3月31日 +117.61%
- 3558万
- 2012年3月31日 -0.24%
- 3549万
- 2013年3月31日 +14.31%
- 4057万
- 2014年3月31日 +66.49%
- 6755万
- 2015年3月31日 +5.83%
- 7149万
- 2016年3月31日 +5.95%
- 7574万
- 2017年3月31日 +2.3%
- 7749万
- 2018年3月31日 +8.27%
- 8389万
- 2019年3月31日 +9.37%
- 9175万
- 2020年3月31日 +25.16%
- 1億1485万
- 2021年3月31日 -29.17%
- 8134万
- 2022年3月31日 -1.29%
- 8029万
- 2023年3月31日 +4.07%
- 8357万
- 2024年3月31日 +18.46%
- 9900万
- 2025年3月31日 -23.23%
- 7600万
- 2026年3月31日 +7.89%
- 8200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費の主なもの2026/06/19 13:46
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 353 百万円 394 百万円 役員賞与引当金繰入額 76 百万円 82 百万円 役員株式給付引当金繰入額 76 百万円 46 百万円 - #2 役員報酬(連結)
- 3.2016年6月28日開催の第70期定時株主総会による監査等委員である取締役の報酬限度額は60百万円以内と決議いただいております。なお、当該決議時の取締役(監査等委員)は4名(うち社外取締役は3名)です。2026/06/19 13:46
4.業績連動賞与は、当期の役員賞与引当金繰入額であります。
5.業績連動型株式報酬制度については、2019年6月25日開催の第73期定時株主総会において、取締役(社外取締役及び非業務執行取締役を除く)に将来給付する株式の取得資金として、当社が信託に拠出する資金は3事業年度で130百万円を上限とすること、給付対象となる当社株式数は1事業年度当たり44,000株を上限とすることが決議されています。なお、当社株式及び当社株式を時価で換算した金額相当の金額の給付を受ける時期は、原則として取締役退任時となります。なお、当該決議時の対象となる取締役(監査等委員を除く)は3名です。