構築物
個別
- 2015年12月31日
- 6億1000万
- 2016年12月31日 +5.41%
- 6億4300万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益2017/03/31 16:34
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 建物及び構築物 0百万円 ―百万円 機械装置及び運搬具 32百万円 34百万円 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損2017/03/31 16:34
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成27年12月31日) 当連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日) 建物及び構築物 85百万円 74百万円 機械装置及び運搬具 86百万円 70百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- ※1 担保に供しているもの2017/03/31 16:34
前連結会計年度(平成27年12月31日) 当連結会計年度(平成28年12月31日) Ⅰ 有形固定資産 建物及び構築物 2,554百万円 2,613百万円 土地 5,648百万円 5,616百万円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 以下の資産について減損損失99百万円(建物及び構築物14百万円、土地84百万円)を計上しております。2017/03/31 16:34
(経緯)用途 種類 場所 金額(百万円) 遊休資産 建物、構築物、土地 新潟県魚沼市 19 建物、土地 秋田県秋田市 38 愛媛県松山市 19 土地 茨城県ひたちなか市 3 新潟県新潟市 1 長野県上水内郡信濃町 2 三重県松阪市 2 香川県三豊市 3 鹿児島県霧島市 7
上記の資産については遊休状態であり、今後の使用見込みがなく、また土地の市場価格が下落しているため減損損失を認識しました。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (主な耐用年数)2017/03/31 16:34
② 無形固定資産(リース資産除く)建物及び構築物 3年~50年 機械装置及び運搬具 2年~17年 工具、器具及び備品 2年~20年
定額法を採用しております。