構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物については定額法)を採用している。
なお、主な耐用年数は以下の通りである。
建物 5～40年
機械及び装置 8～9年
(2) 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/27 10:51

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次の通りである。

建物	CLロータ関係電気設備	18,986	千円
〃	パレット置場増築	12,000	〃
構築物	社員用駐車場増設	3,300	〃
工具、器具及び備品	三次元測定機	9,980	〃

2.当期減少額のうち主なものは、次の通りである。

2018/06/27 10:51