有価証券報告書-第66期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
※3 減損損失
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上した。
前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)
当社は、原則として、事業用資産については製品ごとを基準としてグルーピングを行っている。
需要の減少により生産活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6,375千円)として特別損失に計上した。
減損損失の内訳は機械及び装置6,346千円、工具、器具及び備品28千円である。
資産グループの回収可能価額は、取引事例等を勘案した合理的な見積により評価した正味売却価額により測定している。
当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
当社は、原則として、事業用資産については製品ごとを基準としてグルーピングを行っている。
需要の減少により生産活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,459千円)として特別損失に計上した。
減損損失の内訳は機械及び装置3,377千円、工具、器具及び備品82千円である。
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定し、将来キャッシュフローを1.1%で割引いて算出している。
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上した。
前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 埼玉県本庄市 | コンプレッサ部品製造設備 | 機械及び装置・工具、器具及び備品 |
当社は、原則として、事業用資産については製品ごとを基準としてグルーピングを行っている。
需要の減少により生産活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(6,375千円)として特別損失に計上した。
減損損失の内訳は機械及び装置6,346千円、工具、器具及び備品28千円である。
資産グループの回収可能価額は、取引事例等を勘案した合理的な見積により評価した正味売却価額により測定している。
当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
| 場所 | 用途 | 種類 |
| 埼玉県本庄市 | コンプレッサ部品製造設備 | 機械及び装置・工具、器具及び備品 |
当社は、原則として、事業用資産については製品ごとを基準としてグルーピングを行っている。
需要の減少により生産活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる見込みである資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(3,459千円)として特別損失に計上した。
減損損失の内訳は機械及び装置3,377千円、工具、器具及び備品82千円である。
資産グループの回収可能価額は、使用価値により測定し、将来キャッシュフローを1.1%で割引いて算出している。