利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年9月30日
- 26億4900万
- 2008年9月30日 +0.83%
- 26億7100万
- 2009年9月30日 -24.67%
- 20億1200万
- 2010年9月30日 +24.25%
- 25億
- 2011年9月30日 +18.68%
- 29億6700万
- 2012年9月30日 +15.17%
- 34億1700万
- 2013年9月30日 +20.13%
- 41億500万
- 2014年9月30日 +9.18%
- 44億8200万
- 2015年9月30日 +3.97%
- 46億6000万
- 2016年9月30日 +0.56%
- 46億8600万
- 2017年9月30日 +12.89%
- 52億9000万
- 2018年9月30日 +9.6%
- 57億9800万
- 2019年9月30日 +2.26%
- 59億2900万
- 2020年9月30日 +6.81%
- 63億3300万
- 2021年9月30日 +10.9%
- 70億2300万
- 2022年9月30日 +13.71%
- 79億8600万
- 2023年9月30日 +12.2%
- 89億6000万
個別
- 2008年9月30日
- 15億1600万
- 2009年9月30日 -33.51%
- 10億800万
- 2010年9月30日 +39.48%
- 14億600万
- 2011年9月30日 +25.39%
- 17億6300万
- 2012年9月30日 +21.27%
- 21億3800万
- 2013年9月30日 +29.89%
- 27億7700万
- 2014年9月30日 +23.44%
- 34億2800万
- 2015年9月30日 +1.75%
- 34億8800万
- 2016年9月30日 -0.37%
- 34億7500万
- 2017年9月30日 +11.17%
- 38億6300万
- 2018年9月30日 +13.02%
- 43億6600万
- 2019年9月30日 +3%
- 44億9700万
- 2020年9月30日 +5.54%
- 47億4600万
- 2021年9月30日 +7.21%
- 50億8800万
- 2022年9月30日 +8%
- 54億9500万
- 2023年9月30日 +8.55%
- 59億6500万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 連結子会社名 ファインバブルテック株式会社
MARUYAMA VIETNAM CO.,LTD.
MARUYAMA MFG INDIA PRIVATE LIMITED
株式会社M&Sテクノロジー
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。2023/12/21 13:40 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 分法を適用しない非連結子会社
非連結子会社名 ファインバブルテック株式会社
MARUYAMA VIETNAM CO.,LTD.
MARUYAMA MFG INDIA PRIVATE LIMITED
株式会社M&Sテクノロジー
非連結子会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、重要性がないため、持分法の適用範囲から除いております。2023/12/21 13:40 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度末における負債総額は17,267百万円となり、前連結会計年度末に比べ507百万円増加いたしました。これは主に、電子記録債務の減少(712百万円)はありましたが、短期借入金の増加(1,707百万円)によるものであります。2023/12/21 13:40
当連結会計年度末における純資産総額は19,466百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,766百万円増加いたしました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益を計上したことなどによる利益剰余金の増加(974百万円)、期末日にかけての時価の上昇によるその他有価証券評価差額金の増加(498百万円)によるものであります。
(経営成績の状況) - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 株式会社M&Sテクノロジー2023/12/21 13:40
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項