ダイキン工業(6367)の長期借入れによる収入の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1646億8300万
- 2009年3月31日 -93.16%
- 112億5900万
- 2009年12月31日 +80.54%
- 203億2700万
- 2010年3月31日 +0.9%
- 205億900万
- 2010年6月30日 -99.34%
- 1億3500万
- 2010年9月30日 +191.11%
- 3億9300万
- 2010年12月31日 +43.26%
- 5億6300万
- 2011年3月31日 +48.67%
- 8億3700万
- 2011年6月30日 -76.46%
- 1億9700万
- 2011年9月30日 +672.59%
- 15億2200万
- 2011年12月31日 -4.86%
- 14億4800万
- 2012年3月31日 +106.91%
- 29億9600万
- 2012年6月30日 -100%
- 0
- 2012年9月30日
- 887億8900万
- 2012年12月31日 +275.43%
- 3333億3700万
- 2013年3月31日 +0.05%
- 3334億8800万
- 2013年6月30日 -100%
- 0
- 2013年9月30日
- 0
- 2013年12月31日
- 1400万
- 2014年3月31日 +7.14%
- 1500万
- 2014年6月30日 -100%
- 0
- 2014年9月30日
- 50億100万
- 2014年12月31日 +0.04%
- 50億300万
- 2015年3月31日 ±0%
- 50億300万
- 2016年6月30日 -99.94%
- 300万
- 2016年9月30日 +999.99%
- 390億3000万
- 2016年12月31日 ±0%
- 390億3000万
- 2017年3月31日 +29%
- 503億5000万
- 2017年9月30日 -99.99%
- 700万
- 2017年12月31日 +999.99%
- 451億8000万
- 2018年3月31日 ±0%
- 451億8000万
- 2019年6月30日 +64.02%
- 741億500万
- 2019年9月30日 -1.42%
- 730億5400万
- 2019年12月31日 -0.31%
- 728億2500万
- 2020年3月31日 -0.19%
- 726億8800万
- 2020年6月30日 +234.37%
- 2430億4800万
- 2020年9月30日 -0.1%
- 2428億800万
- 2020年12月31日 +0.08%
- 2429億9900万
- 2021年3月31日 +0.16%
- 2433億9200万
- 2021年6月30日 -96.7%
- 80億3800万
- 2021年9月30日 +0.09%
- 80億4500万
- 2021年12月31日 +89.14%
- 152億1600万
- 2022年3月31日 +218.48%
- 484億6000万
- 2022年6月30日 -3.28%
- 468億7100万
- 2022年9月30日 +31.4%
- 615億8800万
- 2022年12月31日 +1.66%
- 626億1200万
- 2023年3月31日 +21.57%
- 761億1600万
- 2023年6月30日 -81.94%
- 137億4300万
- 2023年9月30日 +4.12%
- 143億900万
- 2023年12月31日 +1.62%
- 145億4100万
- 2024年3月31日 +315.92%
- 604億7900万
- 2024年6月30日 -86.47%
- 81億8300万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 1031億6800万
- 2024年12月31日 -0.01%
- 1031億5900万
- 2025年3月31日 +3.17%
- 1064億2800万
- 2025年6月30日 -88.71%
- 120億1400万
- 2025年9月30日 +465.04%
- 678億8400万
- 2025年12月31日 ±0%
- 678億8400万
- 2026年3月31日 +40.04%
- 950億6800万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は高く、今後もグローバル展開の加速により、海外売上高の割合がさらに増加する見込みです。連結財務諸表の作成にあたっては、各地域における売上、費用、資産を含む現地通貨建ての項目を円貨換算しております。従って、換算時の為替レートにより、これらの項目は、各地域の現地通貨における価値が変わらなかったとしても円貨換算後の価値が影響を受けることになります。また、部材の調達、商品やサービスについて外貨建てで取引しているものもあり、為替動向によって製造コストや売上高に影響する可能性があります。当社グループでは、これらの為替リスクを回避するため、短期的には為替予約などによりリスクヘッジを行っており、中長期的には為替変動に連動した最適調達・生産分担の構築、通貨毎の輸出入バランス化等により為替変動に左右されない体質の実現に取り組んでおります。2025/06/25 9:30
また、当社グループでは事業活動に必要となる資金を、金融機関からの借入、コマーシャル・ペーパーや社債によって調達しており、経済環境が変動した際に、金融機関の貸出姿勢や資金調達市場の状況が変化し、必要な資金が調達できないリスク及び調達金利が上昇するリスクがあります。これらのリスクに備え、コミットメントラインの設定、金利スワップ等による金利の固定化などの取り組みを行っておりますが、資金調達コストが上昇し、当社グループの財政状態及び経営成績に影響する可能性があります。
③有価証券の時価の変動に関連するリスク - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、主に取引先企業との業務又は資本提携等に関連する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に時価や発行体(取引先企業)の財務状況等を把握し、取引先企業との関係を勘案して継続的に保有状況を見直しております。2025/06/25 9:30
短期借入金やコマーシャル・ペーパーは、主に運転資金として調達しております。長期借入金や社債は、主に設備投資に必要な資金の調達を目的としたものであります。また、営業債務、借入金及び社債は流動性リスクに晒されておりますが、経理財務本部が適時に資金繰計画を作成・更新することなどにより管理しており、資金調達マーケットに急激な変化があった場合でも資金決済を行えるよう、コミットメントライン枠を設定し、流動性リスクに備えております。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち長期のものの一部については、金利スワップ取引等のデリバティブ取引を利用してヘッジしております。
デリバティブ取引は、外貨建債権・債務に係る為替変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした為替予約取引等、借入金に係る金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引等、原材料の市場価格変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした商品先物取引であります。デリバティブ取引は、取引権限や限度額等を定めたデリバティブ取引管理規程に基づいて行われております。デリバティブ業務は経理財務本部により行われ、日常のチェックは経営企画室の内部牽制と定期的な取締役会への報告により行われております。また、連結子会社においても、同様の管理体制がとられております。デリバティブ取引の利用にあたっては信用リスクを軽減するために、信用度の高い金融機関のみを相手として取引を行っております。