構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 10億1200万
- 2009年3月31日 +17.79%
- 11億9200万
- 2010年3月31日 ±0%
- 11億9200万
- 2011年3月31日 +0.34%
- 11億9600万
- 2012年3月31日 +0.5%
- 12億200万
- 2013年3月31日 +0.92%
- 12億1300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 主として定率法によっております。2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※7 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 15:36
(注)前連結会計年度において、同一物件の売却により発生した土地売却益と建物及び構築物売却損、機械装置及び運搬具売却損、工具、器具及び備品売却損は相殺して、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 △87百万円 - 機械装置及び運搬具 △0百万円 5百万円 - #3 固定資産廃棄損に関する注記（連結）
- ※9 固定資産廃棄損の内容は、次のとおりであります。2023/06/29 15:36
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 6百万円 8百万円 機械装置及び運搬具 2百万円 17百万円 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法によっております。2023/06/29 15:36
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。