6370 栗田工業

6370
2024/10/18
時価
6947億円
PER 予
20.36倍
2010年以降
12.33-37.4倍
(2010-2024年)
PBR
1.97倍
2010年以降
0.93-2.54倍
(2010-2024年)
配当 予
1.54%
ROE 予
9.66%
ROA 予
5.79%
資料
Link
CSV,JSON

建物(純額)

【期間】

連結

2010年3月31日
356億8500万
2010年12月31日 -8.8%
325億4600万
2011年3月31日 -3.36%
314億5400万
2011年6月30日 -2.57%
306億4700万
2011年9月30日 -3.33%
296億2500万
2011年12月31日 -2.64%
288億4300万
2012年3月31日 -1.69%
283億5500万
2012年6月30日 -5.82%
267億500万
2012年9月30日 -5.38%
252億6700万
2012年12月31日 -3.19%
244億6100万
2013年3月31日 -3.14%
236億9300万
2013年6月30日 -3.36%
228億9600万
2013年9月30日 -3.8%
220億2500万
2013年12月31日 -2.04%
215億7500万
2014年3月31日 -3.62%
207億9500万
2014年6月30日 -3.91%
199億8200万
2014年9月30日 -3.95%
191億9300万
2014年12月31日 -4.65%
183億
2015年3月31日 +0.04%
183億700万
2015年6月30日 -7.48%
169億3800万
2015年9月30日 -1.81%
166億3100万
2015年12月31日 -5.56%
157億700万
2016年3月31日 -3.91%
150億9300万
2016年6月30日 -1.25%
149億400万
2016年9月30日 -5.43%
140億9400万
2016年12月31日 -4.53%
134億5500万
2017年3月31日 -1.87%
132億300万
2017年6月30日 -5.19%
125億1800万
2017年9月30日 -4.98%
118億9500万
2017年12月31日 -0.5%
118億3500万
2018年3月31日 -5.94%
111億3200万
2018年6月30日 +9.74%
122億1600万
2018年9月30日 -0.19%
121億9300万
2018年12月31日 +5.72%
128億9000万

個別

2008年3月31日
180億4300万
2009年3月31日 +97.66%
356億6400万
2010年3月31日 -9.65%
322億2100万
2011年3月31日 -12.04%
283億4100万
2012年3月31日 -11.27%
251億4800万
2013年3月31日 -18.37%
205億2900万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.従業員数は就業人員であり、( )内は臨時雇用者数で外数であります。
3.クリテックサービス㈱東日本事業所は、精密洗浄事業用の土地・建物の一部を、提出会社から賃借しております。
4.クリテックサービス㈱伊賀事業所は、精密洗浄事業用の土地・建物のほとんどを、提出会社から賃借しております。
2024/06/27 15:05
#2 事業等のリスク
(5) 大規模自然災害等
大規模自然災害等により当社グループの事業遂行に直接的または間接的な混乱が生じた場合は、当社グループの事業活動、経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。なお、当社グループでは、地震、台風、集中豪雨等大規模な自然災害その他の事象を想定したクリタグループBCM(事業継続マネジメント)方針を定め、事業継続計画の策定、当社グループの各拠点および役員・従業員の自宅の水害リスク調査と対策実施、安否確認システムの構築、建物の耐震化、防災用物資の備蓄、役員および従業員を対象とした災害対応訓練等を行っております。
(6) 為替変動
2024/06/27 15:05
#3 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(借手によるリース)
当社グループは、主として建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地を賃借しております。契約期間は主として1年~30年、リース負債の平均利率は2.3%であります。なお、重要な購入選択権、エスカレーション条項およびリース契約によって課された制限(配当、追加借入および追加リースに関する制限等)はありません。
特に国内事業においては、建物のリース契約の多くは、借手が繰り返し同延長オプションを行使可能な契約となっており、また6カ月前までに相手方に書面をもって通知した場合に早期解約を行うオプションも含まれておりますが、当該オプションを行使することが合理的に確実と評価した期間に係るリース料のみをリース負債の測定に含めております。
2024/06/27 15:05
#4 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
③資産除去債務
当社グループが賃借する事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、引当計上しております。これらの費用は使用期間経過後に支払われることが見込まれておりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
④事業構造改善引当金
2024/06/27 15:05
#5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法(研究開発用設備など一部の資産は定率法)で減価償却しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 : 2~60年
・機械装置及び運搬具 : 2~15年
2024/06/27 15:05