6370 栗田工業

6370
2026/06/25
時価
1兆901億円
PER 予
24.44倍
2010年以降
12.33-61.12倍
(2010-2026年)
PBR
3.01倍
2010年以降
0.93-2.85倍
(2010-2026年)
配当 予
1.43%
ROE 予
12.31%
ROA 予
7.44%
資料
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栗田工業(6370)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
356億8500万
2010年12月31日 -8.8%
325億4600万
2011年3月31日 -3.36%
314億5400万
2011年6月30日 -2.57%
306億4700万
2011年9月30日 -3.33%
296億2500万
2011年12月31日 -2.64%
288億4300万
2012年3月31日 -1.69%
283億5500万
2012年6月30日 -5.82%
267億500万
2012年9月30日 -5.38%
252億6700万
2012年12月31日 -3.19%
244億6100万
2013年3月31日 -3.14%
236億9300万
2013年6月30日 -3.36%
228億9600万
2013年9月30日 -3.8%
220億2500万
2013年12月31日 -2.04%
215億7500万
2014年3月31日 -3.62%
207億9500万
2014年6月30日 -3.91%
199億8200万
2014年9月30日 -3.95%
191億9300万
2014年12月31日 -4.65%
183億
2015年3月31日 +0.04%
183億700万
2015年6月30日 -7.48%
169億3800万
2015年9月30日 -1.81%
166億3100万
2015年12月31日 -5.56%
157億700万
2016年3月31日 -3.91%
150億9300万
2016年6月30日 -1.25%
149億400万
2016年9月30日 -5.43%
140億9400万
2016年12月31日 -4.53%
134億5500万
2017年3月31日 -1.87%
132億300万
2017年6月30日 -5.19%
125億1800万
2017年9月30日 -4.98%
118億9500万
2017年12月31日 -0.5%
118億3500万
2018年3月31日 -5.94%
111億3200万
2018年6月30日 +9.74%
122億1600万
2018年9月30日 -0.19%
121億9300万
2018年12月31日 +5.72%
128億9000万

個別

2008年3月31日
180億4300万
2009年3月31日 +97.66%
356億6400万
2010年3月31日 -9.65%
322億2100万
2011年3月31日 -12.04%
283億4100万
2012年3月31日 -11.27%
251億4800万
2013年3月31日 -18.37%
205億2900万

有報情報

#1 主要な設備の状況
2.従業員数は就業人員であり、( )内は臨時雇用者数で外数であります。
3.クリテックサービス㈱東日本事業所およびクリテックサービス㈱三重事業所は、精密洗浄事業用の土地・建物の一部を、提出会社から賃借しております。
4.クリタ・ケミカル製造㈱本社は、水処理薬品製造用の土地・建物のほとんどを、提出会社から賃借しております。
2026/06/23 15:30
#2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(借手によるリース)
当社グループは、主として建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地を賃借しております。契約期間は主として1年~30年、リース負債の平均利率は4.1%であります。なお、重要な購入選択権、エスカレーション条項およびリース契約によって課された制限(配当、追加借入および追加リースに関する制限等)はありません。
特に国内事業においては、建物のリース契約の多くは、借手が繰り返し同延長オプションを行使可能な契約となっており、また6カ月前までに相手方に書面をもって通知した場合に早期解約を行うオプションも含まれておりますが、当該オプションを行使することが合理的に確実と評価した期間に係るリース料のみをリース負債の測定に含めております。
2026/06/23 15:30
#3 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
③資産除去債務
当社グループが賃借する事務所・建物等に対する原状回復義務に備え、引当計上しております。これらの費用は使用期間経過後に支払われることが見込まれておりますが、将来の事業計画等により影響を受けます。
④事業構造改善引当金
2026/06/23 15:30
#4 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度では、主に一部の主要顧客の半導体工場の稼働率低迷や工場建設計画の変更、遅延の影響により建設中のアイルランドと米国アリゾナ州の精密洗浄工場の使用価値が著しく低下したため、ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の有形固定資産(建物使用権資産含む)の減損損失15,522百万円を計上しております。
のれんの減損損失を測定する際に必要となる使用価値は、予測される将来キャッシュ・フローを適切な割引率で割り引くことによって算出します。ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.については、主要顧客の半導体工場稼働率回復の動きが想定を下回ったことにより影響を受けた当連結会計年度を含めた過去の業績達成状況を踏まえ、前連結会計年度における将来キャッシュ・フローの見積りの基礎である事業計画を下方修正しました。クリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.についても、事業体制整備の遅れにより想定した収益獲得の早期実現が困難となったことや当連結会計年度を含めた過去の業績達成状況を踏まえ、前連結会計年度末の事業計画を下方修正しました。これらの結果、両社ののれんの使用価値が会計上の簿価を下回ったため、ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.ののれんの減損損失967百万円、クリタ・フラクタ・ホールディングス,Inc.ののれんの減損損失2,501百万円をそれぞれ計上しております。
2026/06/23 15:30
#5 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
土地等の償却を行わない資産を除き、各資産はそれぞれの見積耐用年数にわたって定額法(研究開発用設備など一部の資産は定率法)で減価償却しております。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 : 1~70年
・機械装置及び運搬具 : 1~20年
2026/06/23 15:30
#6 注記事項-非継続事業、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(注)1.前連結会計年度において認識したペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.の有形固定資産(建物使
用権資産含む)の減損損失15,522百万円、同社ののれんの減損損失967百万円が含まれております。
2026/06/23 15:30

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