構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法を、それ以外は定率法によっている。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
(4)長期前払費用
定額法によっている。2020/06/26 13:50

#2 担保に供している資産の注記（連結）

下記の資産は長期借入金(3,504百万円)、短期借入金(313百万円)および関係会社の債務に対して担保に供している。

建物・構築物	187 (187)百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	4,340(4,340)
現金預金	1,102 (-)
投資有価証券	1,900 (-)
計	7,530(4,527)

「金額」の( )内は、工場財団抵当に供しているもので内数である。
当連結会計年度(2020年3月31日)

2020/06/26 13:50

#3 有形固定資産等明細表（連結）

建物 3,115 百万円
構築物 344 百万円
機械及び装置 1,224 百万円

2020/06/26 13:50

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。

2020/06/26 13:50

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法を、それ以外は定率法によっている。なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/26 13:50

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
(ニ)長期前払費用
定額法によっている。2020/06/26 13:50