#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法によっている。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能見込期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。
(ニ)長期前払費用
定額法によっている。2021/06/29 16:03
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (イ)有形固定資産(リース資産除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については主として定額法を、それ以外は主として定率法によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
2021/06/29 16:03
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
事業用建物及び2016年4月1日以後に取得した構築物については定額法を、それ以外は定率法によっている。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2021/06/29 16:03