オリエンタルチエン工業(6380)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2024年9月30日
- 20億94万
- 2024年12月31日 +52.03%
- 30億4202万
- 2025年3月31日 +33.32%
- 40億5568万
- 2025年6月30日 -73.27%
- 10億8395万
- 2025年9月30日 +88.71%
- 20億4555万
- 2025年12月31日 +52.35%
- 31億1645万
- 2026年3月31日 +31.9%
- 41億1058万
個別
- 2008年3月31日
- 39億398万
- 2009年3月31日 -13.25%
- 33億8676万
- 2009年12月31日 -46.32%
- 18億1808万
- 2010年3月31日 +34.77%
- 24億5023万
- 2010年6月30日 -70.79%
- 7億1578万
- 2010年9月30日 +114.01%
- 15億3187万
- 2010年12月31日 +49.62%
- 22億9205万
- 2011年3月31日 +35.84%
- 31億1356万
- 2011年6月30日 -75.39%
- 7億6626万
- 2011年9月30日 +111.42%
- 16億2006万
- 2011年12月31日 +52.6%
- 24億7218万
- 2012年3月31日 +33.14%
- 32億9154万
- 2012年6月30日 -76.18%
- 7億8418万
- 2012年9月30日 +105.66%
- 16億1279万
- 2012年12月31日 +45.15%
- 23億4091万
- 2013年3月31日 +31.58%
- 30億8011万
- 2013年6月30日 -74.53%
- 7億8443万
- 2013年9月30日 +105.45%
- 16億1164万
- 2013年12月31日 +50.82%
- 24億3060万
- 2014年3月31日 +32.8%
- 32億2784万
- 2014年6月30日 -73.95%
- 8億4091万
- 2014年9月30日 +99.54%
- 16億7798万
- 2014年12月31日 +51.11%
- 25億3551万
- 2015年3月31日 +35.82%
- 34億4379万
- 2015年6月30日 -75.54%
- 8億4251万
- 2015年9月30日 +104.01%
- 17億1883万
- 2015年12月31日 +50.83%
- 25億9259万
- 2016年3月31日 +33.33%
- 34億5680万
- 2016年6月30日 -76.91%
- 7億9808万
- 2016年9月30日 +102.44%
- 16億1564万
- 2016年12月31日 +53.75%
- 24億8409万
- 2017年3月31日 +30.95%
- 32億5291万
- 2017年6月30日 -74.61%
- 8億2596万
- 2017年9月30日 +103.23%
- 16億7861万
- 2017年12月31日 +51.3%
- 25億3977万
- 2018年3月31日 +34.39%
- 34億1329万
- 2018年6月30日 -73.89%
- 8億9129万
- 2018年9月30日 +105.87%
- 18億3494万
- 2018年12月31日 +50.63%
- 27億6400万
- 2019年3月31日 +29.52%
- 35億8007万
- 2019年6月30日 -77.05%
- 8億2172万
- 2019年9月30日 +100.01%
- 16億4349万
- 2019年12月31日 +47.77%
- 24億2865万
- 2020年3月31日 +34.45%
- 32億6541万
- 2020年6月30日 -77.89%
- 7億2209万
- 2020年9月30日 +92.22%
- 13億8800万
- 2020年12月31日 +53.71%
- 21億3353万
- 2021年3月31日 +37.32%
- 29億2975万
- 2021年6月30日 -74.5%
- 7億4702万
- 2021年9月30日 +111.26%
- 15億7815万
- 2021年12月31日 +54.28%
- 24億3478万
- 2022年3月31日 +37.88%
- 33億5699万
- 2022年6月30日 -72.55%
- 9億2163万
- 2022年9月30日 +112.39%
- 19億5745万
- 2022年12月31日 +51.16%
- 29億5879万
- 2023年3月31日 +31.97%
- 39億468万
- 2023年6月30日 -75.04%
- 9億7457万
- 2023年9月30日 +106.52%
- 20億1271万
- 2023年12月31日 +53.82%
- 30億9603万
- 2024年3月31日 +31.86%
- 40億8251万
- 2024年6月30日 -77.02%
- 9億3826万
- 2025年3月31日 +326.78%
- 40億432万
- 2026年3月31日 +1.07%
- 40億4734万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/24 16:00
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 2,045,552 4,110,588 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 101,503 121,224 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「チェーン事業」は、主に伝動用・搬送用チェーンやスプロケット等の製造販売を行っております。「金属射出成形事業」は金属粉末射出成形法による金属部品等の製造販売を行っております。「不動産賃貸事業」は東京都江東区に所有する賃貸ビルの維持・管理を行っております。2026/06/24 16:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理方法と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/24 16:00
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がいないため、記載を省略しております。 - #4 事業等のリスク
- 当社グループの経営成績及び財政状態の変動要因について、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、以下のものがあります。なお、以下における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社が判断したものであります。2026/06/24 16:00
(1)売上高の変動について
当社グループの売上高は、伝動用ローラチェーンを主体とした既存製品及びその他関連製品チェーン事業と金属射出成形法による運搬機器関連や医療機器関連の製品売上等から構成されております。これらは以下により変動し、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、連結財務諸表作成のために採用している会計処理方法と同一であります。
棚卸資産の評価については、収益性の低下に基づく簿価切下げ後の価額で評価しております。
報告セグメントの利益は、営業利益(のれん償却後)ベースの数値であり、セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格等に基づいております。2026/06/24 16:00 - #6 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2026/06/24 16:00
- #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 評価・教育制度の整備により従業員エンゲージメントの向上を図るとともに、次世代管理職候補を教育し、組織力・人材力を高めます。2026/06/24 16:00
当社グループは、財務の健全性を維持しつつ持続的な成長を実現するため、売上高成長率及び営業利益率を重要な経営指標として位置付けております。利益を伴う売上成長を通じて、企業価値の継続的な向上と安定した配当を目指してまいります。
(3)経営環境及び優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (チェーン事業)2026/06/24 16:00
国内向け受注につきましては、物価高騰に伴う厳しい環境下ではありましたが、お客様の生産性向上や維持修繕コスト削減に貢献する当社オリジナル製品の提案営業に注力いたしました。これに加え、不採算製品の見直しや機動的な価格転嫁を積極的に推し進めたことにより、売上高は前期をわずかに上回りました。一方で、海外向け受注におきましては、米国の通商政策の影響を直接的に受け、主要輸出先である北米地域での販売が大幅に減少いたしました。利益面につきましては、下期からの価格転嫁でおおむねコスト上昇分をカバーする体制を整えたものの、通期では年度前半からの歴史的な物価高騰による原価増や、北米市場での減収分を補填するに至らず、営業利益は前期比で大幅な減少となりました。なお、当セグメントに含まれていた徳清澳喜睦錬条有限公司の全保有株式を2026年3月31日付で売却しました。
この結果、売上高3,825百万円(前期比0.7%増)、営業利益245百万円(同27.5%減)となりました。 - #9 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (賃貸等不動産関係)2026/06/24 16:00
当社は、東京都において、賃貸用のオフィスビル(土地を含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は25,697千円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は23,294千円(賃貸収益は売上高に、賃貸費用は売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2026/06/24 16:00
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 689千円 2,096千円 仕入高等 163,861 159,062 - #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2026/06/24 16:00
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項 (収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。