建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 1 減価償却費の調整額は、主に本社建物及び本社地区福利厚生施設であります。
2 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、主に本社地区の受電設備及び情報通信機器の更新によるものであります。

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#2 主要な設備の状況

2 貸与中の機械装置 157百万円を含んでおり、金属素形材事業の鋳物加工のため総社工業㈱に貸与しております。
3 土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は 176百万円であります。賃借している土地の面積は[ ]で外書きしております。
4 現在休止中の主要な設備はありません。

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#3 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	30百万円	6百万円
機械装置及び運搬具	48百万円	43百万円

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#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	687百万円	716百万円
機械装置及び運搬具	722百万円	594百万円

上記のうち工場財団抵当に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	658百万円	682百万円
機械装置及び運搬具	722百万円	594百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社は、定額法を採用しております。

2016/06/27 9:41