アルバック（6728）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 5億4800万
2010年12月31日: -15億9900万
2011年3月31日: -10億5200万
2011年6月30日 -748.95%: -89億3100万
2011年9月30日: -21億100万
2011年12月31日: -13億3300万
2012年3月31日 -999.99%: -349億1300万
2012年6月30日 -44.61%: -504億8600万
2012年9月30日: -16億8100万
2012年12月31日: 32億2500万
2013年3月31日 +112.12%: 68億4100万
2013年6月30日 -34.15%: 45億500万
2013年9月30日 -6.75%: 42億100万
2013年12月31日 +164.46%: 111億1000万
2014年3月31日 +11.75%: 124億1500万
2014年6月30日 +16.59%: 144億7500万
2014年9月30日 -72.67%: 39億5600万
2014年12月31日 +154.02%: 100億4900万
2015年3月31日 +22.53%: 123億1300万
2015年6月30日 +34.12%: 165億1400万
2015年9月30日 -96.57%: 5億6700万
2015年12月31日 +765.78%: 49億900万
2016年3月31日 +40.92%: 69億1800万
2016年6月30日 -15.94%: 58億1500万
2016年9月30日 -6.88%: 54億1500万
2016年12月31日 +190.69%: 157億4100万
2017年3月31日 +47.76%: 232億5900万
2017年6月30日 +28.12%: 297億9900万
2017年9月30日 -75.07%: 74億2900万
2017年12月31日 +293.46%: 292億3000万
2018年3月31日 +32.61%: 387億6100万
2018年6月30日 +35.63%: 525億7000万
2018年9月30日 -95.13%: 25億6100万
2018年12月31日 -11.01%: 22億7900万
2019年3月31日 +297.63%: 90億6200万
2019年6月30日 +3%: 93億3400万
2019年9月30日 -55.2%: 41億8200万
2019年12月31日 +110.78%: 88億1500万
2020年3月31日 +8.3%: 95億4700万
2020年6月30日 -0.12%: 95億3600万
2020年9月30日 -99.48%: 5000万
2020年12月31日 +999.99%: 57億1900万
2021年3月31日 +111.63%: 121億300万
2021年6月30日 +44.45%: 174億8300万
2021年9月30日 -87.1%: 22億5500万
2021年12月31日 +373.22%: 106億7100万
2022年3月31日 +82.83%: 195億1000万
2022年6月30日 +48.96%: 290億6300万
2022年9月30日 -89.71%: 29億9200万
2022年12月31日 +123.76%: 66億9500万
2023年3月31日 +43.87%: 96億3200万
2023年6月30日 +60.04%: 154億1500万
2023年9月30日 -84.59%: 23億7600万
2023年12月31日 +208.42%: 73億2800万
2024年3月31日 +133.15%: 170億8500万
2024年6月30日 +70.25%: 290億8800万
2024年9月30日: -18億9600万
2024年12月31日: 82億5300万
2025年3月31日 -23.95%: 62億7600万
2025年6月30日 +85.83%: 116億6300万
2025年9月30日 -76.36%: 27億5700万
2025年12月31日 +319.3%: 115億6000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/26 15:47
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。この結果、前連結会計年度の連結財務諸表の利益剰余金が230百万円増加するとともに、繰延税金資産が同額増加しております。
2025/09/26 15:47