アルバック（6728）の包括利益の推移 - 通期

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年6月30日: -89億3100万
2012年6月30日 -465.29%: -504億8600万
2013年6月30日: 45億500万
2014年6月30日 +221.31%: 144億7500万
2015年6月30日 +14.09%: 165億1400万
2016年6月30日 -64.79%: 58億1500万
2017年6月30日 +412.45%: 297億9900万
2018年6月30日 +76.42%: 525億7000万
2019年6月30日 -82.24%: 93億3400万
2020年6月30日 +2.16%: 95億3600万
2021年6月30日 +83.34%: 174億8300万
2022年6月30日 +66.24%: 290億6300万
2023年6月30日 -46.96%: 154億1500万
2024年6月30日 +88.7%: 290億8800万
2025年6月30日 -59.9%: 116億6300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/26 15:47
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。この結果、前連結会計年度の連結財務諸表の利益剰余金が230百万円増加するとともに、繰延税金資産が同額増加しております。
2025/09/26 15:47