固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 336億8300万
- 2014年12月31日 -2.14%
- 329億6100万
個別
- 2013年12月31日
- 541億7400万
- 2014年12月31日 +1.36%
- 549億1100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額578百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。2015/03/27 9:43
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額352百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- (3)減価償却費の調整額488百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での管理部門に係る減価償却費であります。2015/03/27 9:43
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額286百万円は、各報告セグメントに帰属しない当社での設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2015/03/27 9:43
有形固定資産
主として、縫製機器事業における金型(工具、器具及び備品)及び連結財務諸表提出会社におけるホストコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。 - #4 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2015/03/27 9:43
7 取得原価のうちのれん以外の無形固定資産に配分された金額及び種類別の償却年数固定資産 762百万円 資産合計 762百万円 流動負債 62百万円 負債合計 62百万円
- #5 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2015/03/27 9:43
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。
2015/03/27 9:43前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物及び構築物 22百万円 ― 機械装置及び運搬具 5 〃 11百万円 工具、器具及び備品 30 〃 9 〃 土地 131 〃 ― その他 0 〃 ― 計 190百万円 21百万円 - #7 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物及び構築物 0百万円 42百万円 機械装置及び運搬具 11 〃 10 〃 工具、器具及び備品 12015/03/27 9:43 - #8 担保に供している資産の注記(連結)
(1) 担保に供している資産は、以下のとおりであります。2015/03/27 9:43
上記資産のうち財団抵当に供している資産前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 土地 5,559 〃 5,546 〃 無形固定資産 153 〃 331 〃 投資有価証券 1,753 〃 1,994 〃
- #9 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産2015/03/27 9:43
- #10 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産の減価償却累計額2015/03/27 9:43
(注) 減損損失累計額については、減価償却累計額に含めて表示しております。前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 39,535 百万円 41,626 百万円 - #11 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2015/03/27 9:43
(単位:百万円)- #12 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
当連結会計年度に会社分割(吸収分割)によりソニー株式会社およびその子会社であるソニーイーエムシーエス株式会社から承継した資産及び負債の主な内訳は次のとおりであります。2015/03/27 9:43
固定資産 762百万円 資産合計 762百万円 流動負債 62百万円 負債合計 62百万円 - #13 表示方法の変更、財務諸表(連結)
(表示方法の変更)2015/03/27 9:43
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。- #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2015/03/27 9:43
① 有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。IRBANK 採用情報
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