日本ピストンリング（6461）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 4億8800万
- 2010年9月30日 +30.12%
- 6億3500万
- 2010年12月31日 +100.63%
- 12億7400万
- 2011年3月31日 -32.57%
- 8億5900万
- 2011年6月30日 -8.85%
- 7億8300万
- 2011年9月30日 +15.58%
- 9億500万
- 2011年12月31日 +63.98%
- 14億8400万
- 2012年3月31日 +179.04%
- 41億4100万
- 2012年6月30日 -64.65%
- 14億6400万
- 2012年9月30日 -17.01%
- 12億1500万
- 2012年12月31日 +58.85%
- 19億3000万
- 2013年3月31日 +124.3%
- 43億2900万
- 2013年6月30日 -64.5%
- 15億3700万
- 2013年9月30日 +89.13%
- 29億700万
- 2013年12月31日 +19.02%
- 34億6000万
- 2014年3月31日 +23.27%
- 42億6500万
- 2014年6月30日 -94.61%
- 2億3000万
- 2014年9月30日 +170.43%
- 6億2200万
- 2014年12月31日 +357.72%
- 28億4700万
- 2015年3月31日 +104.92%
- 58億3400万
- 2015年6月30日 -99.23%
- 4500万
- 2015年9月30日 +57.78%
- 7100万
- 2015年12月31日 +38.03%
- 9800万
- 2016年3月31日
- -14億7700万
- 2016年6月30日
- -9億4700万
- 2016年9月30日 -93.66%
- -18億3400万
- 2016年12月31日
- -8億3700万
- 2017年3月31日
- 20億1800万
- 2017年6月30日
- -3億9300万
- 2017年9月30日
- 6億3400万
- 2017年12月31日 +312.46%
- 26億1500万
- 2018年3月31日 -18.24%
- 21億3800万
- 2018年6月30日
- -2億6000万
- 2018年9月30日
- 1億8200万
- 2018年12月31日 +395.05%
- 9億100万
- 2019年3月31日 -90.9%
- 8200万
- 2019年6月30日
- -1億4500万
- 2019年9月30日 -168.28%
- -3億8900万
- 2019年12月31日
- 2億7800万
- 2020年3月31日
- -5億
- 2020年6月30日 -122%
- -11億1000万
- 2020年9月30日 -126.67%
- -25億1600万
- 2020年12月31日
- -13億7900万
- 2021年3月31日
- -1億2100万
- 2021年6月30日
- 25億1800万
- 2021年9月30日 +29.94%
- 32億7200万
- 2021年12月31日 +20.29%
- 39億3600万
- 2022年3月31日 +27.44%
- 50億1600万
- 2022年6月30日 -67.15%
- 16億4800万
- 2022年9月30日 +116.14%
- 35億6200万
- 2022年12月31日 +42.06%
- 50億6000万
- 2023年3月31日 -29.68%
- 35億5800万
- 2023年6月30日 -44.49%
- 19億7500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2023/06/23 15:21
(単位:百万円) - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法2023/06/23 15:21
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(7) のれんの償却方法及び償却期間 - #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2023/06/23 15:21
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
