	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
(工場財団)
建物及び構築物	4,786	百万円	5,174	百万円
機械装置及び運搬具	5,691	百万円	5,440	百万円
(その他)
建物及び構築物	543	百万円	568	百万円
土地	275	百万円	275	百万円

・担保付債務

2016/06/29 13:19

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(イ) リース資産以外の有形固定資産
機械装置及び運搬具については主として定額法、その他については主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
(ロ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
② 無形固定資産
(イ) リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ロ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/29 13:19