#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 主として、生産設備(機械及び装置)及び本社におけるコンピュータ(工具、器具及び備品)であります。
・無形固定資産
主として、生産管理用ソフトウェアであります。
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#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
①リース資産以外の無形固定資産
・自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
・その他の無形固定資産
定額法によっております。
②リース資産
・所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/28 14:30
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 無形固定資産
(イ) リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ロ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(4) 退職給付に係る会計処理の方法
① 退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。2019/03/28 14:30
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: デリバティブ
時価法によっております。2019/03/28 14:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産
(イ) リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ロ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/28 14:30