構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ース資産以外の有形固定資産
機械及び装置については定額法、その他については定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。2019/03/28 14:30

#2 担保に供している資産の注記（連結）

・担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
(工場財団)
建物及び構築物	5,297	百万円	5,118	百万円
機械装置及び運搬具	7,034	百万円	6,437	百万円
(その他)
建物及び構築物	557	百万円	557	百万円
土地	275	百万円	275	百万円

・担保付債務

2019/03/28 14:30

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具については主として定額法、その他については主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/28 14:30

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

機械及び装置については定額法、その他については定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
②リース資産

2019/03/28 14:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(イ) リース資産以外の有形固定資産
機械装置及び運搬具については主として定額法、その他については主として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
(ロ) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
② 無形固定資産
(イ) リース資産以外の無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(ロ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/03/28 14:30