有価証券報告書-第119期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外収益の「助成金収入」は、営業外収益の100分10以下であり重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外収益の「スクラップ売却益」は、営業外収益の100分の10以下であり重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外収益に表示していた「助成金収入」62百万円、「スクラップ売却益」58百万円、「その他」116百万円は、「その他」236百万円として組替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた営業活動によるキャッシュ・フローの「未収入金の増減額(△は増加)」は、連結キャッシュ・フロー計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「未収入金の増減額(△は増加)」△27百万円、「その他」455百万円は、「その他」427百万円として組替えている。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外収益の「助成金収入」は、営業外収益の100分10以下であり重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
前連結会計年度において、区分掲記していた営業外収益の「スクラップ売却益」は、営業外収益の100分の10以下であり重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の営業外収益に表示していた「助成金収入」62百万円、「スクラップ売却益」58百万円、「その他」116百万円は、「その他」236百万円として組替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記していた営業活動によるキャッシュ・フローの「未収入金の増減額(△は増加)」は、連結キャッシュ・フロー計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、営業活動によるキャッシュ・フローの「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っている。
この結果、前連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「未収入金の増減額(△は増加)」△27百万円、「その他」455百万円は、「その他」427百万円として組替えている。