建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。2015/06/23 14:16

#2 固定資産売却益の注記

※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	0百万円	-百万円
機械及び装置	26 〃	3 〃

2015/06/23 14:16

#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	3百万円	23百万円
構築物	0 〃	0 〃

2015/06/23 14:16

#4 固定資産除売却損益の注記

※3 固定資産売却益の主なものは、親会社の機械装置及び運搬具の売却によるものであります。
固定資産除却損の主なものは、親会社の建物及び構築物、機械装置及び運搬具の廃却によるものであります。

2015/06/23 14:16

#5 有形固定資産等明細表（連結）

2 当期の増加のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	樹脂製品関係設備	柏崎事業所	409百万円
機械及び装置	ピストンリング部品関係設備	柏崎事業所	772百万円
機械及び装置	精機部品関係設備	柏崎事業所	253百万円
機械及び装置	研究開発関係設備	柏崎事業所	228百万円
機械及び装置	精機部品関係設備	熊谷事業所	192百万円
工具、器具及び備品	ピストンリング部品関係設備	柏崎事業所	147百万円
ソフトウェア仮勘定	新基幹システム関係設備	柏崎事業所	1,113百万円

3 当期の減少のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	配管製品関係設備	熊谷事業所	1,040百万円
建物	研究開発関係設備	熊谷事業所	204百万円
機械及び装置	ピストンリング部品関係設備	柏崎事業所	716百万円
機械及び装置	素形材部品関係設備	柏崎事業所	142百万円
工具、器具及び備品	素形材部品関係設備	柏崎事業所	60百万円

当期減少額のうち( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2015/06/23 14:16

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

用途	種類	場所	金額(百万円)
環境事業製品製造設備	建物及び構築物	新潟県柏崎市	155
環境事業製品製造設備	機械装置及び運搬具	新潟県柏崎市	56
電波暗室製造設備	無形固定資産	埼玉県熊谷市	11
遊休	建物及び構築物	新潟県柏崎市	0
遊休	機械装置及び運搬具	新潟県柏崎市	35

(経緯)
上記資産のうち、環境事業製品製造設備及び電波暗室製造設備については当該設備を有する連結子会社の経営環境悪化により、減損損失を認識しました。また上記資産のうち、遊休状態にあった資産については、今後の利用計画がないため、減損損失を認識しました。

2015/06/23 14:16

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する方法によっております。2015/06/23 14:16