TPR（6463）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億9400万
2010年9月30日 +220.75%: 22億2600万
2010年12月31日 +62.85%: 36億2500万
2011年3月31日 +25.38%: 45億4500万
2011年6月30日 -42.49%: 26億1400万
2011年9月30日 +46.14%: 38億2000万
2011年12月31日 +10.55%: 42億2300万
2012年3月31日 +58.23%: 66億8200万
2012年6月30日 -46.05%: 36億500万
2012年9月30日 +28.65%: 46億3800万
2012年12月31日 +56.53%: 72億6000万
2013年3月31日 +94.1%: 140億9200万
2013年6月30日 -52.78%: 66億5400万
2013年9月30日 +113.78%: 142億2500万
2013年12月31日 +18.05%: 167億9200万
2014年3月31日 +26.23%: 211億9700万
2014年6月30日 -90.46%: 20億2200万
2014年9月30日 +131.5%: 46億8100万
2014年12月31日 +148.84%: 116億4800万
2015年3月31日 +110.47%: 245億1500万
2015年6月30日 -97.28%: 6億6800万
2015年9月30日 +737.87%: 55億9700万
2015年12月31日 +8.33%: 60億6300万
2016年3月31日 +33.63%: 81億200万
2016年6月30日 -96.08%: 3億1800万
2016年9月30日: -13億4200万
2016年12月31日: 27億1400万
2017年3月31日 +475.87%: 156億2900万
2017年6月30日 -73.72%: 41億800万
2017年9月30日 +127.82%: 93億5900万
2017年12月31日 +67.3%: 156億5800万
2018年3月31日 +39.36%: 218億2100万
2018年6月30日 -91.28%: 19億200万
2018年9月30日 +152.21%: 47億9700万
2018年12月31日 +29.73%: 62億2300万
2019年3月31日 +38.57%: 86億2300万
2019年6月30日 -70.36%: 25億5600万
2019年9月30日 +114.55%: 54億8400万
2019年12月31日 +64.22%: 90億600万
2020年3月31日 -10.15%: 80億9200万
2020年6月30日: -22億7400万
2020年9月30日: -8億6600万
2020年12月31日: 48億5500万
2021年3月31日 +189.7%: 140億6500万
2021年6月30日 -45.03%: 77億3100万
2021年9月30日 +51.57%: 117億1800万
2021年12月31日 +12.18%: 131億4500万
2022年3月31日 +51.89%: 199億6600万
2022年6月30日 -68.52%: 62億8500万
2022年9月30日 +130.68%: 144億9800万
2022年12月31日 +17.17%: 169億8700万
2023年3月31日 -36.69%: 107億5500万
2023年6月30日 -54.77%: 48億6400万
2023年9月30日 +180.3%: 136億3400万
2023年12月31日 +48.71%: 202億7500万
2024年3月31日 +45.84%: 295億6900万
2024年6月30日 -79.6%: 60億3100万
2024年9月30日 +114.23%: 129億2000万
2024年12月31日 -38.74%: 79億1500万
2025年3月31日 +86.68%: 147億7600万
2025年6月30日: -39億6800万
2025年9月30日: 9億700万
2025年12月31日 +781.26%: 79億9300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/19 16:12
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/19 16:12
#3 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/19 16:12