構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 72億6200万
- 2009年3月31日 -0.25%
- 72億4400万
- 2010年3月31日 +3.93%
- 75億2900万
- 2011年3月31日 -4.4%
- 71億9800万
- 2012年3月31日 +4.31%
- 75億800万
- 2013年3月31日 -0.35%
- 74億8200万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2024/06/26 14:05
主として従業員寮(建物及び構築物)、環境・省エネ等設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具)、海外子会社の不動産等(建物及び構築物、機械装置、土地)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2024/06/26 14:05
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 5~12年 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2 国庫補助金等の受入による圧縮記帳額は次のとおりです。連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2024/06/26 14:05
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物及び構築物 402 百万円 336 百万円 機械装置及び運搬具 143 83 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 下表の資産は、収益性の悪化等により、当連結会計年度及び前連結会計年度において、将来キャッシュ・フローの見積期間にわたって回収可能性が認められないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当連結会計年度において、その減少額4,168百万円を、前連結会計年度においては、1,609百万円を減損損失として特別損失に計上しております。回収可能価額は、正味売却価額又は使用価値により測定しており、売却や他の転用が困難な資産については0としております。正味売却価額は、不動産鑑定評価基準等に基づき算定しております。また、使用価値は各事業区分単位で将来キャッシュ・フローに対して主に11%(税引後)の割引率を使用して算出しています。2024/06/26 14:05
場所 用途 種類 減損損失(百万円) 前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 日本 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具土地建設仮勘定有形固定資産(その他)無形固定資産 27778995-34- 94641,694152352 欧州 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具 -- 154612 アジア他 製造設備他 建物及び構築物機械装置及び運搬具 411- 688352 合計 1,609 4,168