旭精工の建物(純額)の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 2億4727万
- 2009年3月31日 +17.26%
- 2億8995万
- 2009年9月30日 -3.97%
- 2億7844万
- 2010年3月31日 -4.13%
- 2億6694万
- 2011年3月31日 -5.89%
- 2億5121万
- 2012年3月31日 -1.07%
- 2億4852万
- 2013年3月31日 -3%
- 2億4106万
- 2014年3月31日 -6%
- 2億2659万
- 2014年9月30日 +0.06%
- 2億2672万
- 2015年3月31日 -2.95%
- 2億2003万
- 2015年9月30日 -3.16%
- 2億1308万
- 2016年3月31日 +54.09%
- 3億2834万
- 2016年9月30日 -0.24%
- 3億2754万
- 2017年3月31日 -0.58%
- 3億2564万
- 2017年9月30日 +0.04%
- 3億2576万
- 2018年3月31日 -1.82%
- 3億1984万
- 2018年9月30日 -2.85%
- 3億1072万
- 2019年3月31日 -2.53%
- 3億287万
- 2019年9月30日 +16.39%
- 3億5252万
- 2020年3月31日 -3.05%
- 3億4178万
- 2020年9月30日 -2.67%
- 3億3267万
- 2021年3月31日 -3.52%
- 3億2097万
- 2021年9月30日 -0.01%
- 3億2092万
- 2022年3月31日 -3.09%
- 3億1101万
- 2022年9月30日 -0.48%
- 3億953万
- 2023年3月31日 -3.17%
- 2億9973万
- 2023年9月30日 -2.83%
- 2億9126万
- 2024年3月31日 +2.84%
- 2億9954万
- 2024年9月30日 +1.86%
- 3億512万
- 2025年3月31日 -2.08%
- 2億9877万
- 2025年9月30日 +4.27%
- 3億1154万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事株式会社は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 4~12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/24 11:36 - #2 固定資産廃棄損に関する注記(連結)
- ※4.固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2025/06/24 11:36
前連結会計年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日) 当連結会計年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日) 建物及び構築物 ―千円 161千円 機械装置及び運搬具 965千円 1,292千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2025/06/24 11:36
担保付債務前連結会計年度(令和6年3月31日) 当連結会計年度(令和7年3月31日) 商品及び製品 1,387,800千円 1,235,701千円 建物及び構築物 383,432千円 380,161千円 投資有価証券 16,275千円 21,225千円
- #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2025/06/24 11:36
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (リース資産を除く)2025/06/24 11:36
親会社及び子会社三興商事株式会社は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2025/06/24 11:36
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年