建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品並びに建設仮勘定の合計であります。なお、上記金額には消費税等は含まれておりません。
2.建物の一部を賃借しております。年間賃借料は、51百万円であります。
3.現在休止中の主要な設備はありません。

2015/06/25 12:04

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度開始前のものは、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/06/25 12:04

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
商品及び製品	822,393千円	1,017,916千円
建物及び構築物	408,160千円	419,112千円
投資有価証券	―千円	7,075千円

担保付債務

2015/06/25 12:04

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2015/06/25 12:04

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事株式会社は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度開始前のものは、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2015/06/25 12:04