構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 2488万
- 2018年3月31日 +17.23%
- 2917万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度開始前のものは、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2018/06/27 11:29 - #2 固定資産廃棄損に関する注記
- ※3.固定資産廃棄損の内訳は次のとおりであります。2018/06/27 11:29
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 343千円 ―千円 機械装置及び運搬具 1,002千円 878千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2018/06/27 11:29
担保付債務前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 商品及び製品 848,621千円 784,646千円 建物及び構築物 396,853千円 383,432千円 投資有価証券 7,400千円 6,830千円
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事株式会社は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10~38年
機械装置及び運搬具 4~12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度開始前のものは、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。2018/06/27 11:29