構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 4897万
- 2019年9月30日 +30.4%
- 6385万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 親会社及び子会社三興商事㈱は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。2019/12/26 9:01
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
定額法によっております。
(4) リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/26 9:01 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 有形固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2019/12/26 9:01
前中間連結会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 当中間連結会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日) 機械装置及び運搬具 568千円 646千円 構築物 ―千円 7千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供されている資産2019/12/26 9:01
担保付債務前連結会計年度(平成31年3月31日) 当中間連結会計期間(令和元年9月30日) たな卸資産 811,662千円 797,593千円 建物及び構築物 361,839千円 411,704千円 投資有価証券 8,140千円 9,055千円
- #5 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2019/12/26 9:01
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15~38年 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事㈱は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
10~38年
機械装置及び運搬具
4~12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)長期前払費用
定額法によっております。
(ニ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/12/26 9:01 - #7 重要な特別損失の注記
- ※4 特別損失の主要項目は、次のとおりであります。2019/12/26 9:01
前中間会計期間(自 平成30年4月1日至 平成30年9月30日) 当中間会計期間(自 平成31年4月1日至 令和元年9月30日) 機械及び装置 568千円 646千円 構築物 0千円 7千円