構築物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

親会社及び子会社三興商事㈱は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/12/24 9:08

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事㈱は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物
10～38年
機械装置及び運搬具
4～12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)長期前払費用
定額法によっております。
(ニ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/12/24 9:08

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(令和3年3月31日)	当中間連結会計期間(令和3年9月30日)
棚卸資産	711,990千円	705,510千円
建物及び構築物	368,138千円	381,930千円
投資有価証券	8,185千円	9,745千円

担保付債務

2021/12/24 9:08

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年

2021/12/24 9:08