建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 9億2240万
- 2009年3月31日 +285.56%
- 35億5638万
- 2010年3月31日 -2.36%
- 34億7230万
- 2011年3月31日 -11.9%
- 30億5909万
- 2012年3月31日 -6.44%
- 28億6201万
- 2013年3月31日 -6.31%
- 26億8135万
- 2014年3月31日 -5.16%
- 25億4311万
- 2015年3月31日 -7.19%
- 23億6036万
- 2016年3月31日 -3.17%
- 22億8558万
- 2017年3月31日 -5%
- 21億7119万
- 2018年3月31日 -4.86%
- 20億6562万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/26 9:36
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 7千円 機械装置及び運搬具 16,660千円 8,805千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36