ダイベア（6478）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

連結

2010年3月31日: 1813万
2011年3月31日 -21.47%: 1424万
2012年3月31日 -43.78%: 800万
2013年3月31日 -25.89%: 593万
2014年3月31日 -8.43%: 543万
2015年3月31日 -30.73%: 376万
2016年3月31日 -43.04%: 214万
2017年3月31日 +35.63%: 290万
2018年3月31日 +63.72%: 476万

個別

2008年3月31日: 2073万
2009年3月31日 -9.05%: 1885万
2010年3月31日 -3.82%: 1813万
2011年3月31日 -21.47%: 1424万
2012年3月31日 -43.78%: 800万
2013年3月31日 -25.89%: 593万
2014年3月31日 -8.43%: 543万
2015年3月31日 -30.73%: 376万
2016年3月31日 -43.04%: 214万
2017年3月31日 +35.63%: 290万
2018年3月31日 +63.72%: 476万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17～38年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17～38年
機械及び装置 12年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36