構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億563万
- 2009年3月31日 +108.75%
- 4億2926万
- 2010年3月31日 +2.27%
- 4億3899万
- 2011年3月31日 -4.57%
- 4億1891万
- 2012年3月31日 +2.67%
- 4億3008万
- 2013年3月31日 +1.89%
- 4億3821万
- 2014年3月31日 -71.96%
- 1億2289万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/26 9:36
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 7千円 機械装置及び運搬具 16,660千円 8,805千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36