構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3606万
- 2009年3月31日 +594.4%
- 2億5042万
- 2010年3月31日 -14.04%
- 2億1526万
- 2011年3月31日 -18.22%
- 1億7604万
- 2012年3月31日 -14.14%
- 1億5114万
- 2013年3月31日 -13.64%
- 1億3052万
- 2014年3月31日 -5.85%
- 1億2289万
- 2015年3月31日 +56.83%
- 1億9272万
- 2016年3月31日 -13.16%
- 1億6737万
- 2017年3月31日 -16.22%
- 1億4022万
- 2018年3月31日 -6.85%
- 1億3062万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/26 9:36
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 - 7千円 機械装置及び運搬具 16,660千円 8,805千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 17~38年
機械及び装置 12年
②無形固定資産(リース資産除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/26 9:36