油研工業(6393)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ヨーロッパの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 2434万
- 2013年6月30日 -88.95%
- 268万
- 2013年9月30日 +192.19%
- 785万
- 2013年12月31日 +49.17%
- 1172万
- 2014年3月31日 -15.57%
- 989万
- 2014年6月30日 -93.06%
- 68万
- 2014年9月30日 +183.11%
- 194万
- 2014年12月31日 -36.76%
- 123万
- 2015年3月31日 +427.24%
- 648万
- 2015年6月30日
- -824万
- 2015年9月30日 -76.81%
- -1457万
- 2015年12月31日 -60.71%
- -2342万
- 2016年3月31日 -26.46%
- -2962万
- 2016年6月30日
- -86,000
- 2016年9月30日
- 13万
- 2016年12月31日
- -699万
- 2017年3月31日 -19.87%
- -838万
- 2017年6月30日
- -389万
- 2017年9月30日
- -237万
- 2017年12月31日
- -103万
- 2018年3月31日
- 402万
- 2018年6月30日 -51.65%
- 194万
- 2018年9月30日 +43.53%
- 279万
- 2018年12月31日 +37.7%
- 384万
- 2019年3月31日 +141.21%
- 927万
- 2019年6月30日 -84.49%
- 143万
- 2019年9月30日 +325.78%
- 612万
- 2019年12月31日 -47.35%
- 322万
- 2020年3月31日 -28.95%
- 229万
- 2020年6月30日
- -52万
- 2020年9月30日
- 46万
- 2020年12月31日 +304.06%
- 189万
- 2021年3月31日 +236.65%
- 636万
- 2021年6月30日 -42.04%
- 369万
- 2021年9月30日 +80.76%
- 667万
- 2021年12月31日 +61.74%
- 1078万
- 2022年3月31日 +71.51%
- 1850万
- 2022年6月30日 -80.04%
- 369万
- 2022年9月30日 +180.86%
- 1037万
- 2022年12月31日 +86.02%
- 1930万
- 2023年3月31日 +38.18%
- 2666万
- 2023年6月30日 -86.25%
- 366万
- 2023年9月30日 +125%
- 825万
- 2023年12月31日 +71%
- 1411万
- 2024年3月31日 +19.35%
- 1684万
- 2024年9月30日 -39.68%
- 1016万
- 2025年3月31日 +162.93%
- 2671万
- 2025年9月30日 -94.98%
- 134万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1 報告セグメントの概要2025/06/24 10:00
当社グループは、油圧機器の専業メーカであり、国内外において油圧機器を生産し、世界各国に提供しております。海外においては、台湾、インド、香港、張家港(中国)、韓国、上海、タイ、仏山(中国)、イギリスに連結子会社があり、各々の現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。従って、当社の報告セグメントは生産・販売体制を基礎とした所在地別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」及び「ヨーロッパ」の3つを報告セグメントとしております。各報告セグメントでは、油圧機器(油圧製品、システム製品、環境機械)を製造・販売しております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法 - #2 事業の内容
- 当社グループの事業部門における位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。2025/06/24 10:00
事業の系統図は、次のとおりであります。油圧製品事業部門 油圧ポンプ・モータ、圧力制御弁、流量制御弁、方向制御弁、各種油圧制御機器の製造・販売を行っております。セグメント区分は会社の所在地別区分によっており、当該区分ごとの主要な会社は、以下のとおりであります。 〈日本〉〈アジア〉〈ヨーロッパ〉 当社、株式会社北陸油研台湾油研股份有限公司、ユケン・インディア LTD.、油研工業(香港)有限公司、油研液圧工業(張家港)有限公司、韓国油研工業株式会社、油研(上海)商貿有限公司、YUKEN SEA CO., LTD.、油研(仏山)商貿有限公司ユケン・ヨーロッパ LTD. システム製品事業部門 産業機械油圧システム、標準油圧ユニット、油圧シリンダの製造・販売と保守・サービスを行っております。セグメント区分は会社の所在地別区分によっており、当該区分ごとの主要な会社は、以下のとおりであります。

- #3 報告セグメントの概要(連結)
- 1 報告セグメントの概要2025/06/24 10:00
当社グループは、油圧機器の専業メーカであり、国内外において油圧機器を生産し、世界各国に提供しております。海外においては、台湾、インド、香港、張家港(中国)、韓国、上海、タイ、仏山(中国)、イギリスに連結子会社があり、各々の現地法人はそれぞれ独立した経営単位であり、各地域の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。従って、当社の報告セグメントは生産・販売体制を基礎とした所在地別のセグメントから構成されており、「日本」、「アジア」及び「ヨーロッパ」の3つを報告セグメントとしております。各報告セグメントでは、油圧機器(油圧製品、システム製品、環境機械)を製造・販売しております。 - #4 従業員の状況(連結)
- 2025年3月31日現在2025/06/24 10:00
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員数であります。セグメントの名称 従業員数(名) (495) ヨーロッパ 22 (-)
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2025/06/24 10:00
(注) アジアに含まれる主要な国は中国1,337,403千円、台湾1,530,787千円及びインド4,008,933千円であります。(単位:千円) 日本 アジア ヨーロッパ 合計 4,248,154 6,883,442 61,433 11,193,029 - #6 沿革
- この間、1952年11月有限会社油圧機器研究所に改組、また、1956年10月株式会社に改組し、油研工業株式会社と商号変更を行い現在に至っております。2025/06/24 10:00
年月 概要 1979年9月 株式会社北陸油研設立(現 持分法適用関連会社) 1980年7月 ユケン(U.K.) LTD.(現 ユケン・ヨーロッパ LTD.)設立(現 連結子会社) 1984年9月 相模営業所開設 - #7 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2025/06/24 10:00
1987年4月 当社入社 2019年6月 当社取締役グローバル事業本部長兼事業推進部長 2019年7月 ユケン・ヨーロッパ LTD. CHAIRMAN(現在) 2022年6月 当社常務取締役グローバル事業本部長兼事業推進部長 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、連結子会社であるユケン・インディア LTD.の子会社であり、非連結、持分法非適用であったGROTEK ENTERPRISES PRIVATE LIMITEDを当連結会計年度より連結子会社としております。2025/06/24 10:00
セグメントごとの経営成績につきましては、日本は、売上高は140億7千4百万円(前年同期比8.3%増)となり、営業利益は4億4千万円(前年同期比19.5%増)となりました。アジアは、売上高は188億5千1百万円(前年同期比18.1%増)となり、営業利益は12億4千6百万円(前年同期比53.4%増)となりました。ヨーロッパは、売上高は5億7千万円(前年同期比3.5%増)となり、営業利益は2千6百万円(前年同期比58.6%増)となりました。
当社は、2023年3月期を初年度とする「長期ビジョン~YUKEN GROUP VISION2030~」を掲げ、油圧専業メーカとして品質と信頼で社会に貢献する真のグローバル企業に成長することを目指し、本ビジョンの実現に向けて中期経営計画を策定しております。長期ビジョンは1期3か年を3期間(計9か年)として定め、中期経営計画は1期3か年を2期間(計6か年)として制定しております。具体的には以下のとおり取り組んでまいります。2025年3月期で第1期(Step1)が終了し、2026年3月期より3か年の第2期(Step2)が開始となります。 - #9 設備投資等の概要
- 当連結会計年度の主な設備投資は、台湾における部品内製化・老朽化更新、インドにおける製造品質向上・設備自動化・研究開発投資、中国における生産性向上・老朽化更新・環境改善など総額965百万円の投資を実施しました。2025/06/24 10:00
(3) ヨーロッパ
当連結会計年度は、総額7百万円の投資を実施しました。