- 6393
- 2026/08/28
- 時価
- 137億円
- PER 予
- 10.85倍
- 2010年以降
- 赤字-81.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.45倍
- 2010年以降
- 0.28-1.17倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.92%
- ROE 予
- 4.16%
- ROA 予
- 2.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
油研工業(6393)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 12億5500万
- 2008年3月31日 -66.09%
- 4億2555万
- 2009年3月31日 -76.29%
- 1億89万
- 2010年3月31日 +107.4%
- 2億925万
- 2011年3月31日 +3.47%
- 2億1651万
- 2012年3月31日 +93.69%
- 4億1935万
- 2013年3月31日 +26.22%
- 5億2931万
- 2014年3月31日 +36.24%
- 7億2112万
- 2015年3月31日 +31.91%
- 9億5125万
- 2016年3月31日 -46.89%
- 5億522万
- 2017年3月31日 +74.58%
- 8億8203万
- 2018年3月31日 +14.29%
- 10億804万
- 2019年3月31日 -29.64%
- 7億926万
- 2020年3月31日 -44.69%
- 3億9232万
- 2021年3月31日 +73.53%
- 6億8081万
- 2022年3月31日 +10.94%
- 7億5531万
- 2023年3月31日 +21.86%
- 9億2040万
- 2024年3月31日 +68.06%
- 15億4686万
- 2025年3月31日 +10.01%
- 17億177万
- 2026年3月31日 +19.6%
- 20億3536万
個別
- 2007年3月31日
- 12億5515万
- 2008年3月31日 -66.07%
- 4億2589万
- 2009年3月31日 -76.31%
- 1億87万
- 2010年3月31日 +107.38%
- 2億919万
- 2011年3月31日 +3.29%
- 2億1607万
- 2012年3月31日 +94.08%
- 4億1935万
- 2013年3月31日 +26.22%
- 5億2931万
- 2014年3月31日 +36.24%
- 7億2112万
- 2015年3月31日 +31.91%
- 9億5125万
- 2016年3月31日 -46.89%
- 5億522万
- 2017年3月31日 +74.58%
- 8億8203万
- 2018年3月31日 +14.29%
- 10億804万
- 2019年3月31日 -29.64%
- 7億926万
- 2020年3月31日 -44.69%
- 3億9232万
- 2021年3月31日 +73.53%
- 6億8081万
- 2022年3月31日 +10.94%
- 7億5531万
- 2023年3月31日 +21.86%
- 9億2040万
- 2024年3月31日 +68.06%
- 15億4686万
- 2025年3月31日 +10.01%
- 17億177万
- 2026年3月31日 +19.6%
- 20億3536万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 10:02
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 295,650千円 443,263千円 法人税等及び税効果額 △74,084 〃 △109,676 〃 その他有価証券評価差額金 154,914千円 333,587千円 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △413,774千円 △523,451千円 その他 △37,327 〃 △42,254 〃
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:02
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △401,952千円 △524,987千円 在外子会社の留保利益 △84,570 〃 △86,843 〃
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債合計は、前連結会計年度末に比べて23億5百万円増加し、210億8百万円となりました。主な増減は、流動負債では、短期借入金の増加13億9千3百万円等、固定負債では、長期借入金の増加20億5千7百万円等であります。2026/06/25 10:02
純資産合計は、前連結会計年度末に比べて1億6千9百万円増加し、276億8千9百万円となりました。主な増減は、資本剰余金の減少4億6千7百万円、自己株式取得による自己株式の増加6億8千万円、その他有価証券評価差額金の増加3億3千3百万円、非支配株主持分の増加4億8千5百万円等であります。自己資本比率は、前連結会計年度末に比べ3.3ポイント減少し48.2%となり、1株当たり純資産額は6,602.15円(前連結会計年度末は6,277.32円)となりました。
なお、当連結会計年度にJPN株式会社(東京都大田区)の株式100%を取得したことに伴い、同社が新たに連結子会社となりました。みなし取得日を当連結会計年度末としているため、当連結会計年度については貸借対照表のみ連結しております。