有価証券報告書-第84期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1) 現状の認識について
今後のわが国経済の見通しにつきましては、海外景気の下振れ懸念等のリスクはあるものの、原油価格下落の影響や各種政策の効果もあり、緩やかな景気回復基調が続くと思われます。
このような状況におきまして、企業として生き残るには、環境適応型企業となる自助努力、如何にして自社の強みを強化維持するか、その戦略の確立が不可避と認識しております。
(2) 当面の対処すべき課題の内容
当社グループにおいては売上高は横ばいで推移しておりますが、利益について伸び悩みがあります。引き続き顧客のニーズにあわせた製品作り、新製品への取り組みに注力し、売上高の向上をめざします。また、製造原価の低減に努め、利益率の改善、販売費・管理費の削減により営業利益の確保を当面の課題としております。
(3) 対処方針・取り組み状況等
当社グループとしましては、コストダウン施策に全力で取り組むとともに、既存製品への改良・改善や原価低減の追求、顧客の信頼を築くためのクレームゼロ体制の強化、顧客要求事項の正確な把握等を行い、製造・技術・営業が情報共有した製品作りをめざしていきます。また新規製品(過熱蒸気式熱分解装置、RPFボイラー及び再生可能エネルギー関連製品)への取り組みと新規顧客の開拓にも取り組み、受注確保と市場開拓を図っていきます。
今後のわが国経済の見通しにつきましては、海外景気の下振れ懸念等のリスクはあるものの、原油価格下落の影響や各種政策の効果もあり、緩やかな景気回復基調が続くと思われます。
このような状況におきまして、企業として生き残るには、環境適応型企業となる自助努力、如何にして自社の強みを強化維持するか、その戦略の確立が不可避と認識しております。
(2) 当面の対処すべき課題の内容
当社グループにおいては売上高は横ばいで推移しておりますが、利益について伸び悩みがあります。引き続き顧客のニーズにあわせた製品作り、新製品への取り組みに注力し、売上高の向上をめざします。また、製造原価の低減に努め、利益率の改善、販売費・管理費の削減により営業利益の確保を当面の課題としております。
(3) 対処方針・取り組み状況等
当社グループとしましては、コストダウン施策に全力で取り組むとともに、既存製品への改良・改善や原価低減の追求、顧客の信頼を築くためのクレームゼロ体制の強化、顧客要求事項の正確な把握等を行い、製造・技術・営業が情報共有した製品作りをめざしていきます。また新規製品(過熱蒸気式熱分解装置、RPFボイラー及び再生可能エネルギー関連製品)への取り組みと新規顧客の開拓にも取り組み、受注確保と市場開拓を図っていきます。