固定資産の減価償却の方法
有形固定資産………定率法
(但し平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
長期前払費用………定額法
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2014/06/27 11:18

#3 固定資産廃棄損の注記

固定資産廃棄損の内訳

前事業年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)		当事業年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物	-千円		346千円
機械及び装置	209		433
車両運搬具	0		0
工具、器具及び備品	135		1,227
計	345		2,007

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#4 担保に供している資産の注記

※1.このうち担保に供しているもの
(1)有形固定資産

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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