無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1億299万
- 2014年9月30日 -6.37%
- 9643万
個別
- 2014年3月31日
- 6654万
- 2014年9月30日 -11.03%
- 5920万
有報情報
- #1 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 1. ファイナンス・リース取引2014/12/19 9:10
2. オペレーティング・リース取引(1)所有権移転ファイナンス・リース取引 有形固定資産 工具器具及び備品 無形固定資産 ソフトウエア ② リース資産の減価償却の方法これについては、連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項の「3.会計処理基準に関する事項」「(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」を参照ください。
(借主側) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年2014/12/19 9:10 - #3 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額は、次のとおりであります。2014/12/19 9:10
前中間会計期間 当中間会計期間 有形固定資産 249,889千円 231,841千円 無形固定資産 8,807千円 9,065千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2014/12/19 9:10
② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によってお ります。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。ソフトウェア 5年 ③ リース資産 a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しており、有形固定資産に属する各科目に含めて表示しております。 b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。