固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 117億6775万
- 2014年9月30日 -1.09%
- 116億3922万
個別
- 2014年3月31日
- 121億5339万
- 2014年9月30日 -1.2%
- 120億724万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- 2.地域ごとの情報2014/12/19 9:10
(2)有形固定資産
Ⅱ.当中間連結会計期間(自 平成26年4月1日 至 平成26年9月30日) - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 1. ファイナンス・リース取引2014/12/19 9:10
2. オペレーティング・リース取引(1)所有権移転ファイナンス・リース取引 ① リース資産の内容 有形固定資産 生産設備(機械装置及び工具器具備品)
(借主側) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法2014/12/19 9:10
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額は、次のとおりであります。2014/12/19 9:10
前中間会計期間 当中間会計期間 至 平成25年9月30日) 至 平成26年9月30日) 有形固定資産 249,889千円 231,841千円 無形固定資産 8,807千円 9,065千円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 2014/12/19 9:10
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 ① 有形固定資産(リース資産を除く) 建物、構築物、車両運搬具 ……………………………………………定率法 ② 無形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によってお ります。 なお、主な耐用年数は次のとおりであります。ソフトウェア 5年 ③ リース資産 a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産 自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しており、有形固定資産に属する各科目に含めて表示しております。 b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #6 重要な特別利益の注記
- ※3 特別利益の主要項目は、次のとおりであります。2014/12/19 9:10
前中間会計期間 当中間会計期間 至 平成25年9月30日) 至 平成26年9月30日) 固定資産売却益 46千円 ― 保険金収入 ― 2,367千円 - #7 重要な特別損失の注記
- ※4 特別損失の主要項目は、次のとおりであります。2014/12/19 9:10
前中間会計期間 当中間会計期間 至 平成25年9月30日) 至 平成26年9月30日) 固定資産除売却損 4,584千円 5,899千円 出資金評価損 11,919千円 ―