建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物、構築物、車両運搬具……………………………………………定率法
建物(平成10年4月1日以降取得分、建物付属設備を除く)………定額法
機械装置、工具器具備品………………………………………………定額法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～47年
機械装置及び運搬具 9～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間に基づく定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、主な償却期間は5年であります。2015/12/22 9:08

#2 担保に供している資産の注記

	建物	2,216,950千円	2,200,043千円
	構築物	117,594千円	117,234千円
	土地	6,107,727千円	6,107,727千円
	計	8,442,272千円	8,425,004千円

		前事業年度	当中間会計期間
		(平成27年3月31日)	(平成27年9月30日)
	建物及び構築物	272,008千円	266,646千円
	土地	367,455千円	367,455千円

担保に対応する債務

2015/12/22 9:08

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

	(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
	① 有形固定資産(リース資産を除く)
	建物、構築物、車両運搬具 ……………………………………………定率法
	建物(平成10年4月1日以降取得分、建物付属設備を除く)………定額法
	機械装置、工具器具備品…………………………………………………定額法
	なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
	建物及び構築物 3～47年
	機械装置及び運搬具 9～12年

2015/12/22 9:08