無形固定資産
連結
- 2018年3月31日
- 1億951万
- 2019年3月31日 +55.05%
- 1億6980万
個別
- 2018年3月31日
- 9925万
- 2019年3月31日 +67.93%
- 1億6667万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2019/06/28 9:37
無形固定資産 ソフトウエア
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く) ………………………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
①所有権移転ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しており、有形固定資産に属する各科目に含めて表示しております。
②所有権移転外ファイナンス・リース取引に係わるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。
(4) 長期前払費用 …………………………………………………………均等償却
なお、主な償却期間は5年であります。2019/06/28 9:37 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として法人税法に規定する方法により、3年間で均等償却する方法によっております。2019/06/28 9:37
② 無形固定資産(リース資産を除く)…………………………定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。2019/06/28 9:37
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) ………………………………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)…………………………定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/28 9:37