構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が4～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。2014/06/30 9:48

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-千円	574千円
借地権	-	1,726

2014/06/30 9:48

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	2,764千円	1千円
機械装置及び運搬具	1,377	2,770

2014/06/30 9:48

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
たな卸資産	1,826,275	1,586,973
建物及び構築物	551,440	398,211
土地	2,141,195	2,155,413

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/30 9:48

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。
2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/30 9:48