建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が4～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。2019/10/01 15:23

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	-千円	1,327千円
土地	-	15,200

2019/10/01 15:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
たな卸資産	1,617,226	1,943,657
建物及び構築物	738,053	717,427
土地	2,859,829	3,103,360

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/10/01 15:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の主な当期増加額は、土地の購入228,900千円及び建物の購入47,222千円によるものであります。
(注)2 無形固定資産のその他の当期末残高の内訳は、電話加入権60千円、借地権7,514千円であります。2019/10/01 15:23

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。

2019/10/01 15:23

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が4～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。

2019/10/01 15:23

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産及び投資不動産
定率法
ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物付属設備は除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備、構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が2～50年、機械装置及び運搬具が2～17年であります。
2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)により償却を行っております。2019/10/01 15:23