建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 10～30年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を基礎とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合には、残価保証額)とする定額法2015/06/29 10:05

#2 固定資産除却損の注記

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	0千円	120千円
構築物	1,224千円	-千円

2015/06/29 10:05

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
原材料及び貯蔵品	311,201千円	( - )	314,849千円	( - )
建物	50,261千円	(7,869千円)	47,515千円	(7,405千円)
機械及び装置	0千円	(0千円)	0千円	(0千円)

担保付き債務は、次のとおりであります。

2015/06/29 10:05